NEWS ニュース

コラボフローが「LINE WORKS」のアプリ連携プラットフォーム「アプリディレクトリ」に対応しました

ワークスモバイルジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表者:増田 隆一​)が提供するビジネスコミュニケーションツール「LINE WORKS」のアプリ連携プラットフォーム「アプリディレクトリ」に対応したことをお知らせします。この対応により、コラボフローとLINE WORKSとの連携設定が従来より簡潔になりました。

アプリディレクトリとは、さまざまな外部のサービスをLINE WORKSから便利に使うことができる「アプリ」が公開されているストアのことです。
この度コラボフローがアプリディレクトリに対応したことで、連携設定の手順が非常に簡単になりました。アプリディレクトリからコラボフローアプリを追加するだけで連携設定が完了します。

アプリディレクトリはLINE WORKSの管理者画面で公開され、管理者画面上で外部サービスと連携するアプリを追加することで連携設定できます。

コラボフローとLINE WORKSの連携できること:申請・承認の業務がLINE WORKSから可能に
LINE WORKSは、LINEと似た操作性を持ち、スタンプや音声・ビデオ通話に加え、掲示板やカレンダーなど仕事に必要な機能が1つのアプリで完結するビジネスコミュニケーションツールです。
コラボフローとLINE WORKSを連携する「コラボフロー LINE WORKS連携オプション」の利用により、LINE WORKSのトーク上でコラボフローのチャットボットに問いかけることで、コラボフロー内の各種申請書を検索できるようになります。

また、コラボフローからの承認依頼や申請完了などの通知がLINE WORKSのトークに届き、そのままコラボフローに遷移して申請書を確認できるようになります。

LINE WORKSから直接コラボフローにアクセスできることで、ログインの手間や申請書類を探す手間が軽減、承認者にLINE WORKSに承認依頼が届くのでPCに限らずモバイルでもスムーズに書類の確認を行えます。

「コラボフロー LINE WORKS連携オプション」の利用価格
月額 150円/ユーザー
年額 1,770円/ユーザー
※本オプションは、コラボフロー クラウド版をご契約のすべてのユーザー様がご利用いただけます。
<製品ページ> https://www.collabo-style.co.jp/function/cooperation/lineworks/

共催セミナーのお知らせ

場所にとらわれないコミュニケーションの活性化や、申請・承認といった手続き業務の効率化をテーマにしたオンラインセミナーを、ワークスモバイルジャパン株式会社と開催します。
タイトル:本部と現場をもっとつなげるコミュニケーションの活性化と手続き業務の効率化
日時:2023年3月15日(水)14:00-15:30
詳細・お申し込み:https://www.collabo-style.co.jp/semi20230315/

■LINE WORKSについて
チャットやスタンプはもちろん、掲示板、カレンダー、アドレス帳、アンケートなど、現場で活用できる充実したグループウェア機能を揃えたビジネスチャットです。コミュニケーションアプリ「LINE」のような使いやすさを保ちながら独自に開発・提供を行っており、ユーザーの教育も最小限に導入したその日から誰でもすぐに使えます。PCやタブレットのほか、スマートフォンだけでもほとんどの機能が使えるため、オフィスワークだけでなく、拠点や店舗などPCを使う時間の少ない「現場」での活用が進んでいます。無料版、有料版(スタンダード・アドバンスト)があり、無料でもほとんどの基本機能を使うことができ、顧客や取引先など社外とのやりとりにも活用していただけます。
富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場2018〜2022年版」では、2017年度〜2021年度まで5年連続で有料ビジネスチャット国内シェアNo.1を獲得しました。

■ワークスモバイルジャパン株式会社 概要
社名:ワークスモバイルジャパン株式会社
所在地:東京都渋谷区神宮前1-5-8 神宮前タワービルディング 11F​
代表者:増田 隆一
設立:2015年6月
URL:https://line.worksmobile.com/jp/

■コラボフローとはhttps://www.collabo-style.co.jp/
Excelや紙に埋もれるワークフロー業務をスマートにするクラウドサービスで、継続利用率99.65%(※1)を誇ります。各種申請書や見積書、請求書などをパソコンやスマートフォンから申請し、Web上で承認できるようにすることで、ペーパーレス化の推進、処理スピードアップ、業務効率の改善、利用者の負担軽減など様々な価値を提供します。
※1:2021年7月~2022年6月までの当社実績より算出。